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年収別の手取り 早見表(令和8年分)

更新日:

給与の額面が年300万〜1,000万円の会社員について、年の手取りと月の手取りを、独身と夫婦(配偶者控除あり)の2つの表に並べました (令和8年分、1,000円未満を四捨五入)。社会保険料は額面の15%の概算です。 下の年収のボタンか、表の年収を選ぶと、その年収のページに移ります。年収別のページでは、額面から手取りまでの内訳の図、家族構成ごとの手取りの表、 税率や控除が切り替わる年収の境目がわかります。

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年収別の手取りの早見表(独身)

年収別の手取りの目安・独身(令和8年分)
年収手取り(年)月の手取り(ボーナスなし)月の手取り(ボーナスあり)社会保険料所得税住民税手取りの割合
300万円2,406,000円201,000円148,000円450,000円27,056円116,500円80.2%
350万円2,790,000円232,000円171,000円525,000円41,095円144,000円79.7%
400万円3,167,000円264,000円194,000円600,000円57,176円175,500円79.2%
450万円3,543,000円295,000円217,000円675,000円73,767円208,000円78.7%
500万円3,919,000円327,000円240,000円750,000円90,358円240,500円78.4%
550万円4,288,000円357,000円262,000円825,000円114,352円273,000円78%
600万円4,647,000円387,000円284,000円900,000円147,534円305,500円77.4%
650万円5,006,000円417,000円306,000円975,000円180,717円338,000円77%
700万円5,301,000円442,000円324,000円1,050,000円274,138円374,500円75.7%
750万円5,612,000円468,000円342,000円1,125,000円350,713円412,000円74.8%
800万円5,923,000円494,000円361,000円1,200,000円427,288円449,500円74%
850万円6,234,000円520,000円379,000円1,275,000円503,863円487,000円73.3%
900万円6,520,000円543,000円396,000円1,350,000円600,858円529,500円72.4%
950万円6,815,000円568,000円414,000円1,425,000円687,643円572,000円71.7%
1000万円7,111,000円593,000円432,000円1,500,000円774,428円614,500円71.1%
月の手取り(ボーナスあり)は、夏と冬に月給の2か月分ずつ(年16か月分)のボーナスが出る場合で、住民税は12等分しています。 手取りの割合は、額面に対する手取りの割合です。

年収別の手取りの早見表(夫婦・配偶者控除あり)

年収別の手取りの目安・夫婦(配偶者控除あり、令和8年分)
年収手取り(年)月の手取り(ボーナスなし)月の手取り(ボーナスあり)社会保険料所得税住民税手取りの割合
300万円2,461,000円205,000円152,000円450,000円7,657円81,000円82%
350万円2,845,000円237,000円176,000円525,000円21,696円108,500円81.3%
400万円3,222,000円269,000円198,000円600,000円37,777円140,000円80.6%
450万円3,598,000円300,000円221,000円675,000円54,368円172,500円80%
500万円3,972,000円331,000円244,000円750,000円70,959円207,500円79.4%
550万円4,347,000円362,000円267,000円825,000円87,550円240,000円79%
600万円4,719,000円393,000円289,000円900,000円108,736円272,500円78.6%
650万円5,078,000円423,000円311,000円975,000円141,919円305,000円78.1%
700万円5,392,000円449,000円330,000円1,050,000円216,962円341,500円77%
750万円5,723,000円477,000円350,000円1,125,000円273,117円379,000円76.3%
800万円6,034,000円503,000円368,000円1,200,000円349,692円416,500円75.4%
850万円6,345,000円529,000円387,000円1,275,000円426,267円454,000円74.6%
900万円6,630,000円553,000円404,000円1,350,000円523,262円496,500円73.7%
950万円6,926,000円577,000円422,000円1,425,000円610,047円539,000円72.9%
1000万円7,222,000円602,000円439,000円1,500,000円696,832円581,500円72.2%
配偶者に収入がなく、配偶者控除を受ける場合です。ほかの家族構成(共働き+子1人、夫婦+子2人など)の手取りは、各年収のページの表でわかります。

年収と手取りの図

年収と手取り(年額)の関係
0円200万円400万円600万円800万円300万円400万円500万円600万円700万円800万円900万円1000万円
  • 独身・共働き
  • 夫婦(配偶者控除あり)
  • 夫婦+子2人(大学生と高校生)
年収を10万円上げたときに増える手取り(独身と夫婦)
0円2万円4万円6万円8万円10万円300万円400万円500万円600万円700万円800万円900万円1000万円
  • 独身・共働き
  • 夫婦(配偶者控除あり)

年収が上がるほど手取りは増えますが、増え方は少しずつ小さくなります。所得税の税率や、給与所得控除の式が切り替わる年収で、増え方が段になって下がります。独身で年収660万円から670万円に上げると、基礎控除が104万円から67万円に下がるため、手取りの増えは32,000円(その前の10万円では72,000円)にとどまります。独身で年収850万円から860万円に上げると、基礎控除が67万円から62万円に下がるため、手取りの増えは49,000円(その前の10万円では62,000円)にとどまります。基礎控除が下がるのは、令和8・9年分の特例で、基礎控除の額が合計所得金額に応じて段になっているためです。

手取りの増え方が変わる年収

年収が上がると、所得税の税率や控除が切り替わる年収があります。その年収を超えると、増えた収入にかかる税金の割合が上がったり、控除が減ったりして、手取りの増え方が小さくなります。

税率や控除が切り替わる年収の目安(独身・夫婦)
年収の目安対象切り替わるもの
361万円独身・夫婦とも給与所得控除の式が「収入×30%+80,000円」から「収入×20%+440,000円」に変わる(給与収入が360万円を超える)。年収が増えても控除が増えにくくなり、課税所得が増えやすくなる
528万円独身所得税の税率が5%から10%の区分に変わる(所得税の課税所得が1,950,000円を超える)。これより上では、増えた収入にかかる所得税の割合が上がる
587万円夫婦(配偶者控除あり)所得税の税率が5%から10%の区分に変わる(所得税の課税所得が1,950,000円を超える)。これより上では、増えた収入にかかる所得税の割合が上がる
661万円独身・夫婦とも給与所得控除の式が「収入×20%+440,000円」から「収入×10%+1,100,000円」に変わる(給与収入が660万円を超える)。年収が増えても控除が増えにくくなり、課税所得が増えやすくなる
666万円独身・夫婦とも所得税の基礎控除が104万円から67万円に下がる(合計所得金額が489万円を超える。令和8・9年分の特例の段)。住民税の基礎控除は変わらない
677万円独身所得税の税率が10%から20%の区分に変わる(所得税の課税所得が3,300,000円を超える)。これより上では、増えた収入にかかる所得税の割合が上がる
727万円夫婦(配偶者控除あり)所得税の税率が10%から20%の区分に変わる(所得税の課税所得が3,300,000円を超える)。これより上では、増えた収入にかかる所得税の割合が上がる
851万円独身・夫婦とも所得税の基礎控除が67万円から62万円に下がる(合計所得金額が655万円を超える。令和8・9年分の特例の段)。住民税の基礎控除は変わらない
851万円独身・夫婦とも給与所得控除が上限の195万円で頭打ちになる(給与収入が850万円を超える)。これより上は、増えた年収がそのまま課税所得の増えになる

ここに載せたのは、独身と夫婦(配偶者控除あり)の境目です。子がいる場合は扶養控除などの控除が増えるぶん、所得税率が切り替わる年収が後ろにずれます。

手取りのしくみ

手取りは「額面 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税」です。所得税と住民税は、給与から給与所得控除・社会保険料控除・基礎控除などを引いた課税所得に、税率をかけて計算します。 社会保険料は、実際には健康保険・厚生年金・雇用保険の保険料を、給与の月額に応じて計算しますが、この早見表では額面の15%の概算です。 ほかのサイトの手取りの早見表と数字が少しずれることがあります。主な理由は、この概算と、令和8年分の基礎控除の特例(104万円・67万円)を反映していることです。

住民税は前年の所得で決まる額を毎月引かれるため、昇給や転職の年は、この表の数字と手取りがずれます。各年収のページで、前年の年収が前後のページの年収だった場合の目安を載せています。

あわせて読む

計算の前提

  • 令和8年分(2026年1〜12月の収入)の所得税と、同じ所得で計算した住民税から出した目安。住民税は標準税率(所得割10%、均等割5,000円=市町村民税3,000円+道府県民税1,000円+森林環境税1,000円)で、自治体によって異なることがある。実際に毎月引かれる住民税は前年の所得で決まり、通知書の額は端数の処理(100円未満の切り捨てなど)でこのページの額と数百円以内でずれることがある
  • 収入は給与だけ(勤務先1か所、年末調整を受けている)。年収は給与の額面(賞与を含み、非課税の通勤手当は含めない。源泉徴収票の「支払金額」)
  • 社会保険料(健康保険・厚生年金・雇用保険)は年収の15%で概算。健康保険と厚生年金の保険料は給与の月額(標準報酬月額)で決まり、年齢(40歳以上は介護保険料が加わる)、加入する健康保険(協会けんぽか健保組合か)、標準報酬月額の上限、2026年度から始まる子ども・子育て支援金を区別していない。年収が高いほど実際の額との差が大きくなる(そのため年収1,000万円までに絞っている)
  • 手取り = 額面 − 社会保険料 − 所得税(復興特別所得税を含む)− 住民税。財形貯蓄・組合費・社内の積立などの給与からの天引きは含めない
  • 配偶者は収入がなく、配偶者控除を受ける(「共働き」は配偶者に自分の給与があり、配偶者控除の対象外)。「高校生」は16〜18歳、「大学生」は19〜22歳の子。中学生以下の子は扶養控除の対象外
  • 生命保険料控除・iDeCo・医療費控除・ふるさと納税・住宅ローン控除などは使っていない
  • 手取りと月の手取りは、1,000円未満を四捨五入して表示(計算の流れの表だけは円単位)。月の手取り(ボーナスなし)は年の手取りの12分の1
  • 月の手取り(ボーナスあり)は、夏と冬に月給の2か月分ずつのボーナス(年16か月分)として、住民税は毎月の給与から12回で引かれボーナスからは引かれないので、社会保険料と所得税は月給とボーナスの比で分け、住民税は12等分して出す

根拠

計算ツールで、年収・家族・副業・控除などを入力すると、あなたの所得税・住民税・手取りの目安を計算できます。

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